当社では、今までに1000人以上の各ご家庭の悩みのご相談をうけてまいりました。
皆様、様々なお悩みを抱えており、お金や将来の不安を誰に相談していいのか迷っています。当社をご利用いただいた方からは「もっと、早くFPを知っていればよかった」と言っていただいております。
「相談するにはちょっと・・・」と思われている方にもお気軽に相談できる無料相談を実施しております。お気軽にご相談ください。
住宅ローンといえば、少し前には住宅金融公庫で、金利も横並びの時代でした。 現在は、フラット35(住宅金融支援機構)も、金融機関により金利差があります。
また、住宅ローンは金利が安ければいいだけではありません。 最終的なトータルコストを考えた 住宅ローンの選択が必要となります。
また、面倒だからという理由で見直しを先延ばしにしていませんか。 本当のコストを考えるのなら、見直すことで大きなコストダウンも可能な場合があります。
基本的な内容から住宅購入に関する税金等のご相談にも対応しております。
当社は、住宅ローンアドバイザー、ファイナンシャル・プランナーなどプロの視点から ご相談者の立場に立ちアドバイスさせていただいております。
家計管理に不安をもたれている方、なぜかあまり貯蓄が出来ない方などのご相談に応じています。
ご自分では気がつかない点などもプロの視点から、アドバイスさせていただきます。
生命保険の情報の多様性から取捨選択が難しい時代となってきました 常に最新の情報を得て自分がほしい保障を選ぶのは大変です。
また、既存の生命保険が必ずしも全てを見直さなくてもいい場合もあり、個人によりケースバイケースとなっていますので、一度生命保険の見直しを考えてみてはいかがですか。
当社は、本物のプロの目からオーダーメードの保険提案が可能となっております。
お子様の可能性のための資金準備はされていますか。
まだ、お子様が幼いと先のことだから・・・ 気がつくと教育費の負担が目前になりそのときになってあわてないで済むように、計画的な資金作りを考えたいものです。
住宅ローンを抱えていれば家計は大幅な赤字を覚悟しなければならない状況などもございます。
また、教育資金ですぐに思い浮かぶのが、学資保険ですが、下手をすると元本割れのものもあり、見直した方がいい場合などもあります。
お子様の教育に必要な資金は、各家庭に合った教育方針とお金の計画を早めに立てることで準備しやすくなります。
まずは、現状からご相談をお受けして、ご家庭の教育方針や家計状況などから適切な教育資金計画をご提案させていただきます。
自営業者で国民年金だけの場合、65歳からの年金は、40年間保険料を納めた場合の満額受給で夫婦合わせても、月約13万円。60歳以上の高齢者無職世帯の平均的な支出は最低で約25万程度といわれています。
ということは、年金だけでは12万円以上不足することになります。 仮に、毎月12万円を取り崩しながら生活していくとすると、65歳からの20年間で約2880万円です。
これは、あくまで生活費のみを計算した場合となりますので家庭によっては、 これ以上かかることが十分に考えられます。 では、会社員の場合を考えると年収や働き方などにより様々なパターンが予想されますので 一概に算出できませんが、それでもかなりな金額が必要と想像できると思います。
当社では、老後資金計画を皆様の状況に合わせたご提案を提供しております。